リモートの限界

バカヤロウ、テレワークなんてやった事も無えよ、甘えんな！

このSlackチャンネル参加者リスト、そのままレイオフ候補リストになりそう→

slackチャンネル参加してみました

遊びたい、サボりたい、通勤ダルい、ってことでしょ、としか思えない。
嫌なら辞めたら良いのに

3年やってみて、まあどちらもわかる笑

業務内容と照らし合わせてオフィス、テレワークどちらの方が効率が高いかで選べた方が良いのですが週3日というのはそういう裏付けから決められているかが気になります。
効率落ちても良いからオフィスワーク。という判...

一度緩めると戻すのは大変といういい例になるな

このチャンネルは｢アマゾンでのリモートワークを守るために｣つくられたもので、｢リモートワークの利点に関するデータ、逸話、記事｣を求めているという。2月21日の時点で1万4000人以上がこのチャンネルに参加している。

そらそーよ、元々リモートの方が向いていた職種もあるはずで職種関係無く一律ってのが無理がある

続
直後に「Remote Advocacy」という義務づけに反対するSlackチャンネルが爆誕し14000人が参加...など穏やかな着地遠のく。
リモート環境も広義の「福利厚生」、一度提供してしまったものを引っ込めるのは至難の業。
(↓会員限定記事)

コロナ禍の緊急回避に対して、いつの間にか「権利」とか言い始めるのがな…

海外は簡単にfireできるけど日本は簡単にリストラ出来ないから給与上げづらいよなぁ。一旦会社や役所入ればしがみついて安泰とする人も多いし。

戦いの火蓋は切って落とされた。

会社がリモートは効率悪いって判断したんだから嫌なら辞めりゃいいのに
↓

amazonの週3出社義務化に猛反発www 気持ちがわかりすぎる。

週3日出社が一番良いと思っている

リモートワークを守るための請願書に書かれた「オフィス勤務は、親、マイノリティ、障害者である従業員に悪影響を及ぼす」という文言、本当にその通りよな。

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出社指示から数時間でリモートワークを守るためのslackチャンネルが開設→5000人超が参加→チャンネルの説明文は「いい仕事をするのに対面である必要はないことを証明しよう！｣→ある従業員はCEOをこのチャンネルにも招待

強いw 初めてアマゾン社員を好きになったw

従業員削減の施策だな。

出勤したくない人はおのずと自主退職し、リストラの労力が削減できる。

◆出勤の方がメリットが大きい
リモートから出勤メインに戻るのは予測できたこと。
リモートでのコミュニケーションや...

世の中大変だ。うちはハイブリッドワークにしてた方が、情報統制、情報粒度に濃淡が出てコントロールできなかったので、完全フルリモート一択。
一方でドキュメント化はすこぶる進み、notionの女神とか神とか職人だらけ。笑

週3日出社が着地点か

職によると思いますが、リモートだとコミュニケーションロスは避けられないと思う。また、リモートでもしっかりできそうな人ほど出社を希望し、対面支援しないと怪しい人ほどリモートしたがる。ような気がします。

いいぞもっとやれ、て社畜目線と、働く場所を選ぶ権利は4Qで鈍化した成長を再加速させる義務とセットって分かってるか、て株主目線が交錯する。
【 】

リモートで仕事に支障ないことが分かってしまった以上、反発は必然。
仕事内容にもよるけど対面でないと良い仕事ができないと決めつけるのはよくない。成果主義で個別に判断すればよいと思うけど。

どうなるのやら…w

「これでは社内が大混乱に陥り、従業員は仕事に身が入らなくなるだろう。我々の日常がこれほど不確実なものになると、とてもじゃないが生産性を保てない」

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週２リモート🆗でも会社は譲歩してると思うんだけどなぁ

産業医に出社させても良いかの相談も増えてますね。

事業開発系はやはり机付き合わせてやる方がスピード上がると思うし、バックオフィス系だとリモートでもいいと思うので全職種が一律にする必要は無いと考えてます。

採用時にどう擦り合わせたのかもポイントですね。

個人の利害と会社の利害のズレ。

2月21日の時点で1万4000人以上がこのチャンネルに参加している。Slackチャンネルの説明文には｢いい仕事をするのに対面である必要はないことを証明しよう！｣と書かれている。
↑
アツい

相当数反発しているようですね

日本も！？

週5ではなく週3なのだから、ある程度は従業員側に裁量があるカタチなので適切だと思いますけどね。

私は常々、『平時』であれば従業員側に働く時間帯や働く場所は自由裁量を与え、『有事』になったら会社・上長の指示...

なんとも言えないなぁ。
必要性を伝えきれてないということなのかな。納得感とか。

従うしかない笑

🔔NEW：
この直後、5000人を超す従業員が社内のSlackに新しいチャンネルを立ち上げ、新方針に猛反発する声を挙げています。