バイアスのかかったワイドショーの（悪）影響が如実に。
バブル経験世代の「高値覚え」も全世代的な絆の回復の足を引っ張っているのかもしれません。
↓

今の政権に不満があっても、批判の為の批判を年中繰り返すだけの野党を支持しないのは当然。40～60代のスレた中年はこのデータを見て「日本はもうダメかもしれない」とか言うだろうけど、ダメなのはあなた達の方だから。／…

私も自民党を支持する若者の1人だな。選挙に行き続けることで、変わってほしいと願うばかり。

自民党にも、思うところはいっぱいあるけど、今の野党には政権を任せられない。(野党でも応援したい人はいるけど、党としては応援できない😭)

希望の無い世を作る政権を支持するか
反中、反韓だからか

何故に？ｗｗ

反五輪、反ワクチン、反自粛により反政府活動やネットデモを行う阿呆な連中は、老害と老害に媚びを売る層であるとデータから結論が得られた。事実、老人が大好きな甲子園には一切中止運動を起こしていない。

2,30代投票率が危険水準😨
本当にこんなに投票してないんですかね。。投票して無いけど政治に文句は言う感じ…⁇

安倍・菅内閣、若年層ほど高い支持率 最低は60歳代。。そんなニュースだった。

安倍・菅内閣、若年層ほど高い支持率 最低は60歳代。。そんなニュースだった。

質問があります。安倍政権、菅政権の若年層支持率がかなり高い事に対してどう思われますか？何か理由はあるのでしょうか


安倍・菅内閣、若年層ほど高い支持率 最低は60歳代

意味分からん…

「 なぜかって？
教育とメディアが無思考人間を製造したからだよ。すごいよなぁ〜。

自民以外にいれたら、地獄絵図になるよ
リーマン後の民主党政権みればすぐわかる

若い人はちゃんと選挙に行って、自民にいれたほうがいいな
政党の中で一番マシだから

若年層の反野党は根深い。

安倍・菅内閣、若年層ほど高い支持率 最低は60歳代。。そんなニュースだった。

「安倍内閣「アベノミクス」を経て完全失業率は12年の4.3%から19年には2.4%まで下がる。菅内閣では携帯電話料金の引き下げや不妊治療への支援拡充など推進。雇用や生活に関わる政策は現役世代が評価する」

いいじゃん、老害向け政策じゃないってことで

日本🗾🇯🇵よ、今がチャンス、日本🗾🇯🇵の近未来を汚染国列島にしない為に、近未来の子供達が原子力発電による汚染で死亡、政府の不政策による税金の増加、例えば
福島第二原発の除染期間４０年以上、続き有り

それだけ若年層が日本の未来を考えている証拠。これも安倍前内閣の立派な功績だと言えるだろう🇯🇵

わざと挑発的なことをいう。

若者は経済的恩恵のため自民支持だとよく言われる。ウソばかり付く政権でも、金をばら撒いてくれれば良いのか？

昔、尾崎豊は「鉄を喰え、飢えた狼よ、死んでもブタには食いつくな」と歌った。ミレニアルはみんなブタになっちゃったんだな。

当初からこうした傾向があったわけではない。第2次安倍政権が発足した直後の12年12月の調査では30歳代の支持率は53%と、全世代平均の62%を9ポイント下回っていた。最も支持が高かったのは71%を記録した70歳以上だった

若年層ほど支持率が高い状況は、安倍内閣から菅内閣になってからも変わっていません。

若者はワイドショーを見ない。ワイドショーと選挙結果があまりにも乖離しているのが証明しています。
加えて、若者の思想は所属意識はなく成功体験を好む。
裕福な日本では革命は好まれない。

路のみしてる層が支持してる意味のわからなさ、それが日本だな🙄

昔を知らないとは言え、この国の若者はバカなんだと思う。
関心がないのももちろん影響してるんだろうけど

安倍・菅内閣、若年層ほど高い支持率 最低は60歳代。(｀・∀・´)

若者は自分達で情報を収集し判断する。
投票に行かないのが残念な点
反面高齢者は、よく言われるが権威的なモノに隷属しがちで、新聞に代表されるマスゴミ信奉者が多い上に、情弱、保守反動でパヨチン許容

新聞とかテレビあまり見てなくてマスコミの扇動に影響がない世代ってことやね。

このグラフから安倍・菅内閣の世代別支持傾向を同様だと分析するのは奇妙な気がする。30・40歳代の支持率が安倍内閣から菅内閣になって大きく剥がれてきているというのが最も重要な情報なのでは。

有意な差には見えませんけど (-“-)

[2021年8月9日]

なんでやねん

このままいけば改憲し、
「緊急事態条項」発令し
戦争へと他国の手先になって
真っ先に行かされるのが若者である事をわかっているのか？
日本の若者は選挙にも行かないと。
老兵は未来を案じ日々戦うのがばかばかしくなる

若年層ほど政治に興味がなく、自民党の支持基盤の影響がデカいだけだろw
しかも政治に興味を持たさない様に仕向けてんのは自民党。

【完全失業率は12年の4.3%から19年には2.4%まで下がった。菅内閣では携帯電話料金の引き下げや不妊治療への支援拡充などを進める。雇用や生活に関わる政策は現役世代が評価する】…かなり驚きです。

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安倍・菅内閣、若年層ほど高い支持率 最低は60歳代。(｀・∀・´)

日本の若者ってほんとバカだね。私も日本の若者なんだろうけど。。。

データの信頼性が疑わしい。嘘のデータを表示しても確認や検証する手段が乏しい。10％内にほとんどのデータが入っている。

60台最低と付言する程に差があるわけではない。
29歳以下が多いがあとはほぼ一線。
そもそも統計学的有意差は無いであろう。
是も印象操作の一例であろう。

若い方ほど安倍内閣、菅内閣を支持する傾向にあるのですね。
政府には、これからの時代を生きる若い方々にとっても生きやすい世の中を作っていただきたいです。

つまり、そういうことなんだろう。

そりゃ政治に興味ないからだろね

いまだに野党なんて支持してんのゴミみたいなテレビや新聞見てる情弱の年寄りしかいないんだから当たり前やん

…といっても全年代そこまで大差なかった
もう日本人騙せないね。

会員登録してないから詳しくはわからないけど、この統計は嘘でしょ
なぜ若年層が支持できるを選ぶのかが全くもってわからない

年寄り層は若年層より優遇されているのにね。

最低はテレサヨとでも言うべき情弱層だから当然として…
スプーン大臣の更迭や媚中派の切り捨てが可能なら、内閣支持率はもっと上がると思うのです。

若い世代は選挙に行かない=支持されているとでも思っているのでしょうか。
若い世代ほど政府の汚いやり方に怒り心頭であり、支持率なんて底辺の底辺だと思いますが🤭
理想の支持率を作り上げたところで現実は変わりませんよ

これまで進学も就業もある程度のルールに沿ってれば難なくできたウチら世代、このデータは必然的なんだろうな

現実を見ろ！

これ オールドメディアの支持率ちゃう 実質

過去の日本経済新聞社の世論調査を分析すると内閣支持率にある傾向が見える。2012年12月の政権交代以降、安倍晋三内閣も菅義偉内閣も若年層の支持率が高い。12年12月からの安倍内閣と20年9月からの菅内閣に…

ポピュリズム政策がヒットしてるんやろね。
安倍内閣はまだしも、菅内閣で評価すべきところって、通信料値下げだけだもんな。もろに若年層にアピールできてる感じやね。

当たり前。お年寄りは現役の時には絞りとられて、受け取る今になって削る政策に直面している。医療費負担も介護保険料もあがり、年金は減る一方。両親も自民党には投票しないと言ってる。次の選挙は大惨敗だろう。

なぜその後に若年層の支持率は上がったのか。「働く世代が経済面の恩恵を感じたから」との指摘がある。…雇用や生活に関わる政策は現役世代が評価する。

そりゃそうなるよね。

安倍は分かる気もするけど、菅もそうなのかぁ。ぼくの判断は、世の中から大きく外れ、老害化しているな（笑）

＞

ひええええ

えぇ〜😱コレ誰かウソ記事だと言って！どこをどう見て支持してるの⁇
20代30代の方々どうした⁇奴隷に仕上げたある意味教育の成功例⁇

日本🇯🇵🗾の３０歳から１８歳までの女、男、若年層達
安倍晋三、菅内閣、の、どこに支持する魅力が有るのか。私は知りたい。
近未来の君達の子供達、孫達の為に。 私が問いかけた理由、続き有り

テレビや新聞というマスゴミに毒されている層と、そうではない層の違いのような気がするww

最低は60代なんか。70代前半団塊ぐらいが朝日等に一番毒されてそうな気もするけど、70以上は一まとめだからもっと上の世代に統計上中和されてるのかな？

政策で支持するか、やってる感やパンケーキ等の “親しみやすさ” で支持するか。

だけど若年層ほど選挙に行かないという矛盾

高校出たばかりでは政治眼なんてまったく無さそうだとわかるグラフ。１８歳選挙権なんて、ホントまだ続けるの？

給与明細の中身がわかるほど下がるっていうね。

菅内閣でもその傾向は変わってないのか。五輪後のいまの数字も見てみたい。

若者の方が自民党政権への支持が高いみたいだけど、若者のほうが保守的なのか？
消去法的な発想で支持しているのかもしれない。

若者はネトウヨ

高齢者は批判の舌鋒鋭いTV、新聞から政治・社会・経済の情報を専ら獲得し、若年層はそれにプラスして賛否両論のネット言論等からも情報を獲得していることによる相違という仮説が成り立つのかな？
＞

朝日新聞が反政権傾向なのは読者に媚びた結果？あるいはその逆か？

興味深い😊

安倍内閣の経済政策「アベノミクス」を経て、完全失業率は12年の4.3%から19年には2.4%まで下がった。菅内閣では携帯電話料金の引き下げや不妊治療への支援拡充などを進める。雇用や生活に関わる政策は現役世代が評価する。